生活を守る「生活防衛費」はいくら必要？シミュレーションして答えを出す！

どーも、マコーズです！

突然の事故や病気など、僕らの生活にはいつも不安が付きまとっています。

未知のウイルスにより仕事がなくなるなんてことも、ドラマや映画の世界だけの話ではなくなってきました。

こういった不測の事態が起きた時のために必要なのが貯蓄です。

つまり「生活防衛資金」です！

生活防衛資金の目的は「不測の事態が起こったときに、生活を守るための貯蓄」ということではありますが、いったいいくら用意しておけばいいのでしょうか？

当然、貯蓄はあればあるほどいいのですが、目安や基準を知りたいところです。

今回はそんな「生活防衛費」について僕なりの答えを出しましたのでご紹介します！

マインドマップにもまとめました

生活防衛資金は3か月分

僕が生活防衛資金で必要と考えるのは、生活費の3ヶ月分です。

この3ヶ月分というのは、楽天証券の山崎元さんも提唱している金額ですね。

3か月分あればリスクの代表格「入院・休職・失業」に対して十分に耐えられます。

生活費の1年分、2年分を貯めるとなると相当ハードルが高いですが、3ヶ月分ならボーナスなどをうまく貯めれば達成できそうです。

生活費の3か月分あれば入院、休職、失業に耐えられる！

収入がなくなってしまうリスクとしては、

• ケガや病気による入院
• メンタル不調などによる休職(入院をともなわない)
• 失業

などが代表的です。

これらのリスクに対して、生活費の3か月分の生活防衛資金で耐えられるかシミュレーションしてみましょう！

シミュレーションの条件は、基本給を30万円、毎月の生活費も30万円とし、生活防衛費はその3か月分の120万円とします。

入院期間3か月でシミュレーション

入院期間の平均は約30日のようです。今回は長めに入院期間を3か月でシミュレーションします。

入院費用は高額医療費制度があるため、自己負担はだいたい月あたり10万円になります。

入院期間中の収入については、短期間なら有休を使う手もありますが、今回は3か月と長いので「傷病手当」を利用します。

傷病手当から支給されるのは、基本給のおよそ3分の2です。

基本給が30万であれば20万円支給され、毎月10万円不足します。

ここまでの条件をまとめると、

• 基本給＝生活費：30万/月
• 傷病手当：20万/月（10万/月不足）
• 入院費用：10万/月

となり、収入減が10万円、入院費が10万円のため、生活費が毎月20万円の不足。入院期間3か月で合計60万円不足します。

休職期間6か月でシミュレーション

休職期間の平均は2～12か月と幅広いようですが、今回は6か月でシミュレーションします。

休職の原因はメンタルの不調、なにかしらの体調不良が考えられます。（いずれも入院をともなわないものとします）

これらのケースでは通院が発生するので、月に3万円の通院費がかかると仮定します。

休職中の収入については入院の時と同じく、会社からの給料が支払われないため、「傷病手当」を利用することになります。

傷病手当は基本給のおよそ3分の2のため、基本給30万円であれば20万円の支給となり、毎月10万円不足します。

ここまでの条件をまとめます。

• 基本給＝生活費：30万/月
• 傷病手当：20万/月（10万/月不足）
• 通院費用：3万/月

収入減が10万円、通院費が3万円のため、生活費は毎月13万円の不足。休職期間の6か月で合計78万円不足します。

失業期間2か月でシミュレーション

失業期間の平均はさまざまですが、多くの人は早い期間で新しい職に就いているようです。

ですので失業期間は短めに2か月でシミュレーションします。

失業中の収入については「失業手当」を利用します。

失業手当はざっくり65%となるケースが多そうです。65%は傷病手当の3分の2に近いですね。

よって、傷病手当と同じく基本給30万円であれば20万円の支給となり、毎月10万円不足すると仮定します。

ここまでの条件をまとめます。

• 基本給＝生活費：30万/月
• 傷病手当：20万/月（10万/月不足）

生活費は毎月10万円の不足。失業期間の2か月で合計20万円不足します。

ここで注意点ですが、失業手当の支給はおおよそ2か月後です。

つまり、失業後から2か月間は無収入になります。

2か月間無収入になるので、1か月の生活費が30万円の場合、失業期間の2か月間で60万円不足します。

いずれのリスクも生活費3か月分で耐えられる

ここまで、「入院」、「休職」、「失業」の3つのリスクでシミュレーションしました。

シミュレーションの結果、いずれも生活費の3か月分で不足を補えることが分かりました。

生活防衛資金120万円(3か月分)で不足を補える

• 入院(3か月)の場合の不足金額：60万円
• 休職(6か月)の場合の不足金額：78万円
• 失業(2か月)の場合の不足金額：60万円

もちろん、仕事の内容やご自身の都合によっては、たとえば「入院期間を大目に見ておきたい」という場合もあるでしょう。

大事なのはやみくもに貯蓄をするのではなく、予測や目標を立てて資金を用意することです。

まとめ

生活防衛資金3か月分というと、「ちょっと少ないんじゃないの？」と思ったかもしれませんが、シミュレーションしてみると案外十分であることが分かりました。

3か月分であれば生活防衛資金を貯める期間が短く済み、その後は目的別の貯蓄や投資にお金を回せます。

特にiDeCoや確定拠出年金、NISAなど、資産形成のために国が用意した仕組みを利用して、備えを増やしていくのが良いでしょう。

お読みいただきありがとうございました。ではまた！